特定技能の対象産業の従業員が回答

株式会社ソントレーゾは、特定技能14業種の企業に勤務している従業員1,025人を対象に「勤務先企業のDX推進状況（特定技能の14業種編）」に関する調査を実施し、2022年1月26日に結果を発表しました。

約7割がDXの必要性を感じている

DX（デジタルトランスフォーメーション）の必要性を「とても感じている」と回答した人は27.0％、「少し感じている」人は41.8％です。

どのような業務でDXの遅れを感じているか聞いたところ、最も多い結果は「バックオフィス業務全般」が39.2％、DXが進まない原因は「デジタルに強い人材を採用／育成する余裕がない」が29.6％で、ITスキル人材育成の仕組みが整備されていない企業は約6割です。

勤務先のDX化に携わっているか聞いたところ、「法人としてDXを推進していない」は34.8％ですが、「法人が推進しているが自分は携わっていない」33.6％、「チームとして携わっている」22.4％、「個人として携わっている」9.2％で、6割以上が推進に動いています。

7割以上が「デジタル化は可能」と回答

特定技能14業種でテレワークの導入が「すぐにでも可能だと思う」24.9％、「時間をかければ可能だと思う」37.2％、「不可能だと思う」37.9％です。

ペーパーレス化やデジタル化が可能だと思うか聞いたところ「とてもそう思う」は22.4％、「ややそう思う」は48.5％となっています。

（画像はプレスリリースより）

外部リンク

株式会社ソントレーゾのプレスリリース（PRTIMES）https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000006.000054006.html