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特定技能14業種でのDX化は必要か、可能か「企業の推進状況」を調査

2022

2022.02.01

特定技能の対象産業の従業員が回答

株式会社ソントレーゾは、特定技能14業種の企業に勤務している従業員1,025人を対象に「勤務先企業のDX推進状況(特定技能の14業種編)」に関する調査を実施し、2022年1月26日に結果を発表しました。

約7割がDXの必要性を感じている

DX(デジタルトランスフォーメーション)の必要性を「とても感じている」と回答した人は27.0%、「少し感じている」人は41.8%です。

どのような業務でDXの遅れを感じているか聞いたところ、最も多い結果は「バックオフィス業務全般」が39.2%、DXが進まない原因は「デジタルに強い人材を採用/育成する余裕がない」が29.6%で、ITスキル人材育成の仕組みが整備されていない企業は約6割です。

勤務先のDX化に携わっているか聞いたところ、「法人としてDXを推進していない」は34.8%ですが、「法人が推進しているが自分は携わっていない」33.6%、「チームとして携わっている」22.4%、「個人として携わっている」9.2%で、6割以上が推進に動いています。

7割以上が「デジタル化は可能」と回答

特定技能14業種でテレワークの導入が「すぐにでも可能だと思う」24.9%、「時間をかければ可能だと思う」37.2%、「不可能だと思う」37.9%です。

ペーパーレス化やデジタル化が可能だと思うか聞いたところ「とてもそう思う」は22.4%、「ややそう思う」は48.5%となっています。

(画像はプレスリリースより)

外部リンク

株式会社ソントレーゾのプレスリリース(PRTIMES)https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000006.000054006.html