外国人材向けの日本語とは

東京中央日本語学院は、外国人材の定着に悩みを抱える企業の人事部や管理部を対象に、外国人に伝わる日本語という視点で社内コミュニケーションに関するセミナーを開催し、その内容について2021年12月24日に報告しています。

採用する側も日本語を学ぶ必要がある

外国人材を積極的に採用する企業が増えているものの、人材の定着が課題となっており、その要因としてコミュニケーションの難しさがあげられています。

同学院はセミナーで、採用基準とされることの多い日本語能力試験（JLPT）について取り上げ、業務で使う日本語の難しさを指摘しながら、最高位のN1取得者であってもコミュニケーションが取れるかを確認する必要があると説明しています。

それには外国人材だけでなく、指導すぐ側も外国人に伝わる日本語を学ぶ必要があります。

具体的には「検討する」などの音読みの言葉を「考える」などの訓読みの言葉のほうが伝わりやすいこと、カタカナ語が分かりにくいため避けることなどを解説しています。

コミュニケーションと人材定着率の相関性

株式会社パーソル総合研究所の調査によると、外国人材雇用の課題として「言語・コミュニケーションに課題がある」との回答は39.6％あります。

一方で内閣府の調査では、コミュニケーションが容易と認識している企業の高度外国人材、新卒留学生は定着率が高い傾向にあることを示しました。

同社は30年以上にわたる外国人材の日本語学習支援を行うほか、企業向けに外国人材の定着に向けた指導も展開しています。

（画像はプレスリリースより）

外部リンク

東京中央日本語学院のプレスリリース（PRTIMES）https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000017.000089067.html